教員紹介
※職名・五十音順
経済理論・統計
| 紙屋 英彦 (教授) | ||
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kamiya(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~kamiya/index.htm |
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| 専門分野 | 計量経済学,計量心理学 | |
| 研究領域 | ランキングデータのモデリングと分析 | |
| 主要著作 | On rankings generated by pairwise linear discriminant
analysis of m populations, H. Kamiya and A. Takemura, Journal of Multivariate Analysis, Vol. 61, No. 1 (1997), pp. 1-28. |
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| 研究・教育の概要 | データに基づいて経済の構造や人間の行動を 分析する計量分析の教育・研究を行っています. |
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| 清水 耕一 (教授) | ||
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kshimizu(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~kshimizu/ |
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| 専門分野 | 制度派経済学、労働経済、自動車産業、フランス経済 | |
| 研究領域 | ||
| 主要著作 | [単著]Le toyotisme, Reperes/Editions La Decouverte, 1999. [編著書]One Best Way? Trajectories and Industrial Models of the World's Automobile Producers, Oxford University Press, 1998; Globalization or Regionalization of the American and Asian Car Industry?, Palgrave/Macmillan, 2003; 『EU経済統合の地域的次元―クロスボーダー・コーペレーションの最前線』ミネルヴァ書房、2007、等。 |
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| 研究・教育の概要 | 現在進行中の研究は①フランスの35時間労働法を中心とした労働問題の研究、②トヨタ自動車の労働・生産管理に関する研究である。他に共同研究として、③EUの経済統合と地域政策の研究を行い、新たに④中国・韓国の研究者たちと北東アジアの自動車産業に関する研究を進めようとしている。学部講義では、経済変動論において制度の変化と経済発展との関係を講義し、マクロ経済学の講義も担当している。大学院では、現代資本主義論と制度経済学を担当し、制度派経済学の講義と研究指導を行っている。 |
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| 張 星源 (教授) | ||
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zhxy(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 応用計量分析 | |
| 研究領域 | 生産性、イノベーション、技術スピルオーバーに関する実証研究 | |
| 主要著作 | "Patent Citations, Technology Diffusion, and International Trade: Evidence from Asian Countries" (Journal of Economics and Finance, forthcoming, with S. Haruna and N. Jinji) "Capital Gains, Losses and Japanese Consumption and Investment Behavior"(『経済政策ジャーナル』第6巻第1号(2009年)、with K. Shinjo) |
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| 研究・教育の概要 | 学部の授業では『統計解析法』を教えています。統計学はいわゆる「科学の文法」であり、経済学や経営学のみならず、いかなる学問の研究においても欠かせないものであります。授業では、高校で学んだ確率に関する基礎知識を踏まえながら、政党支持率や番組視聴率等の統計的な規則性を見出す方法及びその信頼性を解説しています。 | |
| 長畑 秀和 (教授) | ||
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nagahata(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 統計学・情報基礎学 | |
| 研究領域 | 分布の推定,企業データの分析 | |
| 主要著作 | 「多変量解析へのステップ」(2001年),「Rで学ぶ経営工学の手法」(共著,2008年) | |
| 研究・教育の概要 | 得られたデータからその分布を推定し,その推定した分布を利用したより良い検定手法等を考えることが研究の内容です。また,多くの企業の多変量のデータにたいして統計的手法を適用して,その特徴をつかむことの講義と実際の解析もしています。 |
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| 吉田 建夫 (教授) | ||
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tateo-y(a)cc.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 理論・計量経済学 | |
| 研究領域 | 所得分布の不平等計測 | |
| 主要著作 | Social welfare rankings of income distribution: A new parametric concept of intermediate inequality, Social Choice and Welfare, Vol.24 (2005), pp.557-574. | |
| 研究・教育の概要 | 異なった状態にある所得分布の間で不平等をどう計測・比較したらよいかという問題を研究しています。 | |
| 和田 豊 (教授) | ||
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ywada(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 社会経済学 | |
| 研究領域 | 労働価値論 | |
| 主要著作 | 『価値の理論』桜井書店,2003年 | |
| 研究・教育の概要 | 社会経済学の中心は,カール・マルクス以来の反主流ないし非主流の理論で,経済を人間が行った労働量に基づいて分析する労働価値論と,人間の社会関係や意識にたいする経済構造の影響を重視する史的唯物論が,二つの大きな柱です。上記著作は労働価値論に関する研究ですが,授業では史的唯物論のロジックについても時間を割いて扱っています。 | |
| 東 陽一郎(准教授) | ||
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| 専門分野 | ミクロ経済学、意思決定理論 | |
| 研究領域 | 主観的状態空間や、状態空間上の確率に曖昧性を持つ意思決定主体の分析 | |
| 主要著作 | "Subjective Random Discounting and Intertemporal Choice" 兵庫一也氏、武岡則男氏との共著(Journal of Economic Theory誌,公刊予定)、 "Firm Specific Human Capital and Unemployment in a Growing Economy"(Japan and the World Economy誌,2002) |
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| 研究・教育の概要 | 意思決定理論では、観察可能な選択行動(例えば、消費や貯蓄をどれくらいするかなど)を通じて、意思決定主体の意思決定プロセスに基礎を与えることを目的としています。 また、導き出された意思決定プロセスが、経済モデルでどのような結果をもたらすか(例えば、資産保有の選択や資産価格への影響など)について興味があります。 |
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| 古松 紀子 (准教授) | ||
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furumatu(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 公共経済学 | |
| 研究領域 | 教育経済学 | |
| 主要著作 | 『教育の公共経済学的分析』(岡山大学経済学研究叢書33,2006年) | |
| 研究・教育の概要 | 最適な教育政策のあり方を経済学の観点から理論的に研究しています。 | |
| 村井 浄信 (准教授) | ||
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murai(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 確率モデル論 | |
| 研究領域 | 統計力学とその金融市場への応用 | |
| 主要著作 | 「Limit theorems in financial market models」(Physica A, Vol.383, 2007年),「Stock price process and the long-range percolation」(Practical Fruits of Econophysics, Springer-verlag Tokyo 2005年),「The Dobrushin-Hryniv theory for the two-dimensional lattice Widom-Rowlinson model」(Adv. Stud. Pure Math., Vol.39, 2004年) | |
| 研究・教育の概要 | 金融商品の価格は需給バランスのみで決定されているのであれば長期的に安定するはずである.ところが,現実の株価や為替相場ではベキ則に従う大きな揺らぎが観察される.膨大な数の市場参加者間の相互作用がどのように価格を形成していくのか.そのメカニズムを市場の詳細なデータ(高頻度データ)の分析をふまえつつ,統計力学の手法を用いて研究している. | |
| 横尾 昌紀 (准教授) | ||
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yokoo(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~yokoo/ |
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| 専門分野 | マクロ経済学 | |
| 研究領域 | 内生的景気循環,非線形動学 | |
| 主要著作 | "Chaotic dynamics in a two-dimensional overlapping generations model" (JEDC, 2000), "Stability, chaos and multiple attractors: a single agent makes a difference" (JEDC, 2003, with T.Onozaki and G.Sieg), "Misperception-driven chaos: theory and policy implications" (JEDC, 2008, with J.Ishida) | |
| 研究・教育の概要 | 家計,企業,政府などの相互依存関係からなるマクロ経済が,外部からの衝撃なしでも,時間を通じて自律的に複雑な変動を繰り返す,いわゆる内生的景気循環のメカニズムを,主に数学的モデルの分析を通じて解明することに関心があります.特に「カオス(chaos)」と呼ばれるタイプの複雑性の発生,およびそういう状況下での経済政策に関する研究を現在行っています. | |
比較経済
| 太田 仁樹 (教授) | ||
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yoota(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~yoota/sotahp.htm |
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| 専門分野 | 社会思想史、経済思想史 | |
| 研究領域 | 多民族共生の諸思想、マルクス主義の諸潮流 | |
| 主要著作 | 『レーニンの経済学』御茶の水書房、1989年 「カール・レンナーの民族的自治論:『諸民族の自決権』を中心に」『経済学史学会年報』第46号、2004年 |
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| 研究・教育の概要 | 民族問題に関する多様な理解、経済思想の様々な流れを、経済や政治の歴史的な動向と関連させて講義をしている。多面的な思考ができるのを目指している。 | |
| 黒川 勝利 (教授) | ||
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kurokawa(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~kurokawa/index.html |
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| 専門分野 | アメリカ経済史 | |
| 研究領域 | アメリカ労働運動史,日本人移民史 | |
| 主要著作 | The Labor Movement and Japanese Immigrants in Seattle, University Education Press, 2007; 『アメリカ労働運動と日本人移民』(大学教育出版,1998年); 『企業社会とアメリカ労働者』(御茶ノ水書房,1888年) |
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| 研究・教育の概要 | アメリカ合衆国の労働運動史,日本人移民史,及び両者の関わりを吟味しています。時代的には20世紀初頭,地域的には合衆国太平洋岸の北西部が中心に著書,論文を書いてきました。授業では「アメリカ経済史」と「西洋経済史」を講義しています。後者では西ヨーロッパにおける資本主義の発展について述べています。 |
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| 田口 雅弘 (教授) | ||
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taguchi(a)cc.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~taguchi/index.htm |
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| 専門分野 | 経済発展戦略論、ヨーロッパ経済論 | |
| 研究領域 | 理論的には、経済システムと経済発展の関係を研
究している。専門のフィールドはポーランド。実証面では、ポーランドを中心に、EUの東方拡大、EUと東部隣接地域との経済関係、東中欧政治・経済の諸問題を、現地調査を基礎に研究している。 詳しくは: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~taguchi/index.html |
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| 主要著作 | 『ポーランド体制転換論 システム崩壊と生
成の政治経済学』(御茶の水書房、2005年)、「東欧の大国ポーランドとEU加盟」:所収『EU統合の軌跡とベクトル トランスナショナルな政治社会秩序形成への模索』(田中俊郎、庄司克宏編著、慶應義塾大学出版会、2006年)、'Japanese Approach to the Transition Economies', in: Grzegorz W. Kolodko ed. "Emerging Market Economies: Globalization and Development", (Aldershot: Ashgate Publishing,2003)、他。 |
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| 研究・教育の概要 | 現在、EUの東方拡大を中心に研究を進めている。講義では、1年生向けに「世界経済事情」(専門基礎科目)、3-4年生向けに「ヨーロッパ経済論」、大学院生向けに「移行期経済論」を開講している。ゼミでは、国際経済を中心テーマに、ディベート、卒論作成などに力を入れている。
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| 滕 鑑 (教授) | ||
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teng(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 中国経済論、経済統計学 | |
| 研究領域 | 中国経済、中国と日本の経済関係 | |
| 主要著作 | 『中国経済の産業連関』、渓水社、2001年。『中日経済の相互依存』、御茶の水書房、2009年。“An Input-Output Analysis of the Economic Dependence between Japanese Enterprises, Non-Japanese Enterprises in China and Japan”, Journal of Applied Input-Output Analysis, Vol. 13 & 14, Jul 2009. | |
| 研究・教育の概要 | 1978年改革・開放以来の中国経済について、改革・開放という政策転換と、それに伴う経済成長・構造変化の2大テーマを巡る諸課題を取り上げて、経済発展過程における光(成果)と影(問題)を理論的、計量的に分析しています。 | |
| 新村 聡 (教授) | ||
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niimura(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 経済学史 | |
| 研究領域 | アダム・スミス,福祉思想史 | |
| 主要著作 | 『経済学の成立――アダム・スミスと近代自然法学』御茶の水書房,1994年。 | |
| 研究・教育の概要 | 現在の研究テーマ:アダム・スミスの共感と公平な観察者,平等と福祉の経済思想教育:経済学史(講義),社会保障論(ゼミ) | |
| 真実 一美 (教授) | ||
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kmazane(a)e.okayam a-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 開発経済学、インド経済、インドの環境問題、インドの先住民族問題 | |
| 研究領域 | 南アジアの経済、社会 | |
| 主要著作 | [単著]『開発と環境-先住民族、もう一つの選択肢を求めてー』世界思想社、2001年
[共著]『世界システムの現代的構造』(本多健吉、新保博彦編),日本評論社、1994年,『世界システムと先住民族-インドの事例を中心にー」,『アクター発の平和学-誰が平和をつくるのか?ー』(小柏葉子、松尾雅嗣編)、法律文化社、2004年、「インドの先住民族と平和」など。 |
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| 研究・教育の概要 | 開発途上国の経済の歴史と現状、環境問題と先住民族問題。とくに南アジア(インド、バングラデシュ)を中心に研究している。授業では開発途上国の歴史と経済開発、現状、開発途上国,特にインドの環境問題について述べている。 | |
| 松本 俊郎 (教授) | ||
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matsu(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~matsu/index.html |
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| 専門分野 | 東洋経済史、植民地経済史 | |
| 研究領域 | 戦前の植民地における経済問題、特に中国東北における工業化問題 | |
| 主要著作 | 著書:
Continuity and Discontinuity from the 1930s to the 1950s in Northeast China, Shigeru Akita & NicholasWhite ed., The International Order of Asia in the 1930s and 1950s, Chapter 10, Ashgate Publishing Co., pp.255-73, 2010 『「満洲国」から新中国へ』名古屋大学出版会、2000年 『侵略と開発』御茶ノ水書房、1988年 論文: 松本俊郎「中国東北における工業発展の長期的動向、1949-1988年」(『北東アジア経済研究』第4号、2007年 |
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| 研究・教育の概要 | 研究:戦前日本の植民地支配が各国の戦後経済にもたらした影響を連続・不連続の両面から検証しています。
講義:東アジア諸国の近代史が持っている類似性,相違性,相互関連を解説します。 ゼミナール(演習):戦前戦後の日本とアジアの経済関係について勉強します。毎年、他大学のゼミと勉強の成果を交流しています。 |
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| 津守 貴之 (准教授) | ||
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ttsumori(a)e. okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 世界経済論、東アジア経済論、グローバル物流論、港湾経済論 | |
| 研究領域 | 日本の港運秩序の分析、日本の港湾政策・行政の分析、物流面からの東アジア経済圏の分析 | |
| 主要著作 | 『東アジア物流体制と日本経済』(御茶の水書房、1997年)、『現代世界経済システム』(共著)(八千代出版、2004年) | |
| 研究・教育の概要 | 現代の世界経済の構造の特徴およびその変化を教えています。 | |
| 廣田 陽子 (准教授) | ||
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yokoh(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 留学生教育、開発学 | |
| 研究領域 | 留学生教育、留学生と地域交流、地域の持続可能な開発と市民参加 | |
| 主要著作 | 廣田陽子・岡益巳「地域社会における留学生交流支援のあり方」、『留学生交流・指導研究』Vol.10、pp.131-143.
廣田陽子「アイルランドの経済開発と越境地域間協力」(若森章孝・八木紀一郎・清水耕一・長尾伸一編著『EU経済統合の地域的次元』、pp.174-194、ミネルヴァ書房、2007). |
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| 研究・教育の概要 | 留学生専門教育教員として、留学生向けの授業「日本経済事情」を担当、また、留学生の生活や学習上の相談アドバイザーを務めています。留学生だけでなく、海外留学や大学内及び地域の国際交流に関心のある日本人学生の相談にものっています。研究では市民参加による国際交流や持続可能な発展のための活動に関心をもっています。 | |
政策科学
| 岡本 章 (教授) | ||
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okamoto(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~okamoto/okamoto.html |
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| 専門分野 | 財政学・公共経済学・社会保障論 | |
| 研究領域 | 少子高齢化・人口減少社会における租税・社会保障政策 | |
| 主要著作 | ① Okamoto, A. (2004) Tax Policy for Aging Societies: Lessons from Japan, Springer.
② Okamoto, A. (2005) "Simulating Progressive Expenditure Taxation in an Aging Japan," Journal of Policy Modeling 27 (3). ③ Okamoto, A. (2005) "Simulating Fundamental Tax Reforms in an Aging Japan," Economic Systems Research 17 (2). ④ Okamoto, A. (2007) "Optimal Tax Combination in an Aging Japan," International Economic Journal 21 (1). |
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| 研究・教育の概要 | 現在、わが国では急速に少子高齢化・人口減少が進行しています。このようなドラスティックな構造変化に伴い、現行の租税および社会保障制度では上手く機能しなくなってきています。私の研究の目的は、わが国の租税・社会保障制度をこのような構造変化に対応させるための具体的な改革案を提示することにあります。
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| 中村 良平 (教授) | ||
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ubbz0252(a)cc.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~ryonk/index.htm |
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| 専門分野 | ||
| 研究領域 | 都市問題や地域政策に関する分野の経済学的な視点での研究 | |
| 主要著作 | 「都市と地域の経済学」有斐閣ブックス(2009年新版予定)、「地域産業創出と創造的中小企業」大学教育出版(2003年)、「循環型経済と地域経済の活性化」、『戦略的廃棄物マネージメント』岡山大学出版会(田中勝 編著、2008年)の第2章、「地域経済の新たな成長戦略を考える」(2007年9月)季刊 中国総研、他
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| 研究・教育の概要 | まちづくりや地域振興といったテーマに関して、経済学の考え方を使ってどのように理解するか、どういう政策が考えられるか等について、理論と現場での調査や統計データなどから考察・分析をします。学部のゼミでも、大都市と地方の格差や地域活性化の問題に関して、最近の課題や政策を題材に同様のアプローチで研究しています。
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| 西垣 鳴人 (教授) | ||
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nisigaki(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 金融論 | |
| 研究領域 | 金融システム改革、政府金融、電子決済システム | |
| 主要著作 | 「諸外国の郵政事業民営化」(『都市問題』98巻12号、2007年)、「日本における中小企業を対象とした政策金融の改革について」(『岡山大学経済学会雑誌』39巻4号、2008年)、"Japanese Banks: The Lost Decade and New Challenges"(R.T.Segers A New Japan for the Twenty-First Century所収、共著、2008年)
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| 研究・教育の概要 | いわゆるバブル崩壊以降、日本の金融システムは上手く機能していないと一般に言われますね。そのことが日本経済全般の足枷になっているとも言います。ではどうすることが一番良いのか、身近な問題として一緒に考えてゆきたいと思います。
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| 春名 章二 (教授) | ||
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haruna(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 産業組織論,応用ミクロ経済学 | |
| 研究領域 | 研究開発と寡占企業に関する分析,貿易と企業の戦略的行動の分析 | |
| 主要著作 | 『市場経済と労働者管理企業』(多賀出版,2001),『産業組織論』(中央経済社,2004), "Industry Equilibrium, Uncertainty, and Futures Markets"(IJIO誌,1996) | |
| 研究・教育の概要 | 現実の経済の中で大きな役割と影響力を持っているのが企業(会社)です.企業ではトヨタ自動車のような非常に大きな規模の企業から従業員数人の小さな企業まで種々あります.これらの企業がどのようして生産量や価格を決めるのか,そしてその決定が社会や消費者にどのような影響をもたらすのかを教えています.
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| 平野 正樹 (教授) | ||
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| 専門分野 | 地方財政論 | |
| 研究領域 | 政府間財政関係論、租税論 | |
| 主要著作 | 『地方財政論』慶応義塾大学出版会,2005年。 | |
| 研究・教育の概要 | 地方財政論を勉強したい人のための授業である。国や地方自治体の財政制度や租税制度の仕組みを説明する。併せて、様々な財政問題を解決するための処方箋を理解できるようにする。 | |
| 奥平 寛子(准教授) | ||
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| 専門分野 | 労働経済学、応用計量経済学 | |
| 研究領域 | 日本の労働市場政策に関する実証分析、経済実験の手法を応用した研究 | |
| 主要著作 | 「雇用保護は生産性を下げるのか-『企業活動基本調査』個票データを用いた分析」(『労働市場制度改革』第6章、鶴光太郎・樋口美雄・水町勇一郎編著、2009年)。「整理解雇判決が労働市場に与える影響」(『日本労働研究雑誌』、2008年)。“The Economic Costs of Court Decisions Concerning Dismissals in Japan: Identification by Judge Transfers”(ISER Discussion Paper Series No. 733, 2009年)。 | |
| 研究・教育の概要 | 年をとるにつれて給料が増えるのはなぜか?男女の賃金格差が生じる原因はなにか?解雇を規制することが労働者の雇用をまもらない可能性があるって本当?データから因果関係を抽出する方法とは?--授業では、皆さんの身近にあるちょっとした疑問から労働経済学の楽しさを学びつつ、労働市場に関する政策議論を行うための論理的思考を身につけていきます。 | |
| 岸田 研作 (准教授) | ||
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kishiken(a)cc.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~kishiken/ |
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| 専門分野 | 社会保障論 | |
| 研究領域 | 学際的アプローチによる介護保険の分析 | |
| 主要著作 | 「在宅サービス 何が足りないのか? -家族介護者の介護負担感の分析-」(医療経済研究 Vol.19(1), 2007, 共著)、「いくら補助すべきか? 新型特養の入居費」(日本経済研究No.52, 2005, 共著) | |
| 研究・教育の概要 | 授業では、社会保障制度が抱える問題点・改革案や以下のような実生活に密着した疑問について分かりやすく解説しています。年金:「二十歳になったら国民年金」とは厚生労働省のキャッチ・フレーズ。年金なんて先のことと思っていたけど、実はそうじゃない?将来、私たちは充分な年金がもらえるの?医療保険:医療機関の窓口で払うお金はどのような基準で決まっているのだろう?名医と藪医者では料金も違う?子育て:子供は欲しいけど仕事は続けたい。子育てと仕事の両立を支援してくれる制度にはどんなものがあるのかな? | |
| 釣 雅雄 (准教授) | ||
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tsuri(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~tsuri/ |
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| 専門分野 | マクロ経済学など | |
| 研究領域 | 経済政策の効果,日本経済の実証分析,財政の国際比較 | |
| 主要著作 | 「財政政策の不確実性と民間消費」
『経済分析』2005年,"Discretionary Deficit and Its Effects on Japanese Economy," Applied Economics 37(19) 2005, 「少子高齢化と財政収支・経常収支」『少子化の経済分析』(共著:伊藤隆敏)2007年,『財政』 東アジア長期経済統計第6巻(共著:吉野文雄・茂木創)2008年. |
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| 研究・教育の概要 | マクロ経済の様々な事象に関心を持って研究をしています。1990年代に日本の政府債務は膨らみましたが,最近ではその経済へ与える影響は何か破綻するのかどうかなどを研究しています。授業では「経済学は役に立つ」をモットーに,実際の経済統計を見ながら日本経済や経済政策について学びます。
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| 山口 恵子(准教授) | ||
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| 専門分野 | 環境経済学 | |
| 研究領域 | 企業の環境配慮行動に関する分析、エコ商品のキャンペーン効果に関する分析 | |
| 主要著作 | Reexamination of Stock Price Reaction to Environmental Performance: A GARCH Application," Ecological Economics (2008).
An Event Study on the Concealment of the Blending Ratio of Waste Paper," Waste Management (2009). |
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| 研究・教育の概要 | 近年、廃棄物問題や地球温暖化問題など様々な環境問題について耳にする機会が多くなりました。こうした環境問題はなぜ発生するのでしょうか?環境問題を解決するためには何が必要なのでしょうか?環境経済学の講義では、このような疑問に対して経済学的な観点からアプローチします。 | |
経営・会計
| 榎本 悟 (教授) | ||
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enomotos(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 経営戦略、国際経営 | |
| 研究領域 | 企業の競争優位性、イノベーションの研究 | |
| 主要著作 | 榎本悟『アメリカ経営史学の研究』同文館、1990年
榎本悟『海外子会社研究序説』お茶の水書房、2004年など。 |
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| 研究・教育の概要 | 企業が日々競争相手と競争しているとき、他社に負けない競争優位性とは 何か、その優位性を獲得し、保持し、さらに発展させるにはどのようなことが重 要か、そうした研究を一つの課題として研究しています。また、日本企業の海外 展開とともに、海外に設立された子会社の持つ資源や能力を用いることが日本企 業全体の競争力強化につながりますが、現地子会社ではどのようなイノベーショ ンが行われているのかといったことも研究課題の一つです。 | |
| 松田 陽一 (教授) | ||
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ymatsuda(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | (経営学)組織行動論・人的資源管理論 | |
| 研究領域 | 組織の中の人の意識や行動の変革と企業が行う施策 | |
| 主要著作 | 『企業の組織変革行動』千倉書房,2000年。企業は成果を向上させるためにいろいろな施策を行いますが、その際には、組織全体ばかりでなく、人の意識や行動の変革を意図して行うこともよくあります。この著作では、日本企業のCI(コーポレート・アイデンティティ)活動を対象にして、1980年~1990年後半にかけてのそれを追究しています。
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| 研究・教育の概要 | 民間企業に20年間超、勤務していました。その経験を通じて、組織の中の人(従業員)に興味があります。人を通じて、いかに成果をあげていくか、企業はそのためにいろいろと思考錯誤しています。また、そのためにいろいろな施策を考え、行動します。これらについて、アンケート調査やインタビュー調査を通じて、追究しています。
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| 浅野 貴央 (准教授) | ||
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asano(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~asano/index.html |
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| 専門分野 | ファイナンス、不確実性下の意思決定理論 | |
| 研究領域 | ナイト的不確実性が投資決定に与える効果に関する分析 | |
| 主要著作 | Portfolio Inertia under Ambiguity,” (Mathematical Social Sciences, 2006), “Portfolio Inertia and Epsilon-Contaminations,” (Theory and Decision, forthcoming) | |
| 研究・教育の概要 | 経済学が日々の生活において如何に有用な学問であるかについて、また、初等的な数学に基づき、基礎的なファイナンスについて教えています。 | |
| 戸前 壽夫 (准教授) | ||
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| 専門分野 | 経営学 | |
| 研究領域 | 経営戦略、経営組織 | |
| 主要著作 | 戸前壽夫『クロス・セクター・マネジメント』岡山大学経済学部研究叢書第36冊、2008年
共著、‘Strategic knowledge creation: the case of Hamamatsu Photonics’, International Journal of Technology Management, Vol. 30, Nos. 3/4, pp.248-264、2005など。 |
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| 研究・教育の概要 | 研究に関しては、地域企業の経営戦略、経営組織の固有の問題点を課題にしている。
教育に関しては、国際経営を開講している。 |
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| 藤井 大児 (准教授) | ||
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dfujii(a)e.okayama-u.ac.jp HP: http://www.e.okayama-u.ac.jp/~dfujii/ |
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| 専門分野 | ||
| 研究領域 | イノベーション実現のための戦略と組織 | |
| 主要著作 | 『技術革命のメカニズム:青色LED開発史の事例分析』一橋大学商学研究科博士論文,2002年.「『ファイナル・ファンタジー』の誕生:株式会社スクウェア」米倉誠一郎編『ケースブック 日本のスタートアップ企業』有斐閣,2005年. | |
| 研究・教育の概要 | 製品開発を中心として、イノベーションの発生過程を経営学的に分析する作業を行っています.経営学入門と経営組織論を担当します。ゼミでは、モノづくりのあり方に関心を共有できる学生を歓迎します. | |
| 矢吹 雄平 (准教授) | ||
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yabuki(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 地域/非営利組織/CSR(企業の社会的責任)マーケティング
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| 研究領域 | ||
| 主要著作 | 「地域運営の仕組み革新」嶋口充輝編著『仕組み革新の時代』有斐閣(2004),
「自治体マーケティングの新視点」日本商業学会『流通研究』第7巻第1号(2004), 「『生活者』と地域運営」生活経済学会『生活経済学研究』第24巻(2006), 「『地域ブランド』の構造」日本地域経済学会『地域経済学研究』第17号(2007). |
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| 研究・教育の概要 | 私の関心は,地方分権一括法の施行など明治初頭以来の中央統制型社会の転換が志向される中,企業マーケティング論を応用して,自治体/NPO・商工会議所・観光協会・大学などの民間非営利組織/CSRを踏まえた企業のマーケティングなどがネットワーク化された,住民ニーズに立脚した自立的地域経営モデルを構築することにあります.
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| 小山 泰宏 (教授) | ||
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koyama(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 経営財務論 | |
| 研究領域 | 取引・事業・企業価値の評価の理論、手法の研究 | |
| 主要著作 | 「M&A;のためのDCF企業評価」、中央経済社、2000年7月、論文「マーケット・リスクおよび個別リスク」、岡山大学経済学会雑誌、第37巻第1号、2005年6月、「リアルオプションによる長期販売契約および合弁契約の解約条件についての評価」、同第37巻第3号、2005年12月、「わが国上場企業の経営財務政策に関するアンケート調査の結果」、同第38巻第2号、2006年9月
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| 研究・教育の概要 | 国内経済の成熟化、経済のグローバル化という外部環境の変化を踏まえ、企業は競争上の優位性の確保および企業価値向上に努めている。そのための、資金調達のあり方、資金運用や投資のあり方について、経営財務の観点から研究を行っている。また、将来企業のCFO(財務担当役員)に必要とされる考え方や手法について学生に講義している。
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| 中川 豊隆 (准教授) | ||
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nakatoyo(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 財務会計 | |
| 研究領域 | 財務情報の有用性 | |
| 主要著作 | 「決算発表前後における利益とキャッシュフローの情報内容の変化」『年報経営分析研究』第20号。「ポストアナウンスメントドリフトとキャッシュフロー」『岡山大学経済学会雑誌』第38巻第1号。「インフレーションとアナウンスメントドリフト-インフレーション錯覚仮説に関する検討」『岡山大学経済学会雑誌』第39巻第2号。 | |
| 研究・教育の概要 | 近年、会計制度が目まぐるしく変化していますが、その変化の妥当性を新制度のもとで提供される情報の有用性の有無によって判断するという考え方があります。私は現在この点に関心があり、財務情報によってどのような意思決定を行いうるのかという点について研究を行っています。
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| 和田 淳三 (准教授) | ||
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| 専門分野 | ||
| 研究領域 | ||
| 主要著作 | ||
| 研究・教育の概要 | ||
| 小林 裕明 (准教授) | ||
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kobaya-h(a)cc.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 税務会計、租税法 | |
| 研究領域 | - | |
| 主要著作 | - | |
| 研究・教育の概要 | 大学院では、税務と財務(会計)との差異の調整について、最近の課税訴訟の事例や制度改正の動向を踏まえながら講義します。また、学部では、初学者を対象に簿記会計の基礎を講義します。 | |
共通
| 國米 充之 (助教) | ||
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kokumai(a)e.okayama-u.ac.jp |
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| 専門分野 | 情報処理論 | |
| 研究領域 | 情報システム管理 | |
| 主要著作 | ||
| 研究・教育の概要 | 情報処理教育を担当し、情報リテラシ(情報活用能力)の基礎を修得するための講義を行っている。 | |
| 田原 伸子 (助教) | ||
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| 専門分野 | 応用言語学 | |
| 研究領域 | 語彙と英文構成 | |
| 主要著作 | Tahara. N. (2007) 'The discourse role of vocabulary in three major English text patterns'. Journal of Humanities and Social Sciences Okayama University No. 24: 11-25. Tahara. N. (in press) 'Translation difficulties of anaphoric nouns and nominalizations'. Proceedings of international conference:Translation in second language teaching and learning, Maynooth, Ireland, March 2008. | |
| 研究・教育の概要 | 英語の特定名詞 が英文テキストの形成に果たす役割を、日本語テキストとの比較の中で研究しています。学部の英語授業を担当しています。 | |
